新NISAで株や投資信託の価格が上がったり下がったりする中で、なぜ「毎月、決まった額をコツコツ積み立てる方法」が広く活用されているのでしょうか？
その答えが、積立投資の土台を支える「ドルコスト平均法（へいきんほう）」という、長期投資を支える代表的な考え方です。
この考え方を理解すると、株価の毎日の変動に一喜一憂しにくくなり、値動きに振り回されにくくなります。
「でも、難しそう…」と思ったあなた、ご安心ください。
実は私も投資を始めたころ、恥ずかしい話ですがドルコスト平均法という言葉さえ知りませんでした。
投資の勉強をしていく中でこの考え方を知り、今では積立投資を続けるうえで大切な考え方になっています。
この仕組みは一度理解してしまえば、とてもシンプルです。
今回は、投資初心者の方でも理解しやすいよう、具体的な例を交えながらわかりやすく解説していきます。
ドルコスト平均法が初心者に支持される「2つの理由」
ドルコスト平均法とは、「価格が変動する商品を、毎回決まった金額で、定期的に買い続ける」というとてもシンプルな手法です。
例えば「毎月1万円分の投資信託を買い続ける」というイメージです。
1万円分を毎月自動で購入する設定をしておけば、日々の値動きに振り回されることなく積立を続けることができます。
株価を確認すること自体は勉強になりますが、毎日の値動きを気にし過ぎる必要はありません。
このシンプルな手法には、初心者に支持される2つの理由があります。
理由1：安いときには「たくさん」買える
この手法の最大のメリットは、株価が下がったときに、自動的に「たくさんの口数（量）」を買えることです。
- 株価が高いとき：決まった金額では「少ない口数」しか買えません。
- 株価が安いとき：決まった金額で「より多くの口数」を買えます。
もう少し具体的に見てみましょう。毎月1万円を積み立てるとします。
- ある月：1口1,000円 → 10口買える
- 翌月：1口500円（値下がり） → 20口買える
- さらに翌月：1口800円 → 12.5口買える
値下がりした月ほど、たくさんの口数を購入できているのがわかりますか？
これがドルコスト平均法の特徴の一つです。
理由2：高値づかみのリスクを抑えやすい
理由1で見たように、価格が下がったときには同じ金額でより多くの口数を購入できます。
そのため、高い価格で買った分だけでなく、安い価格で買った分も含めて計算すると、平均購入価格を抑えやすくなります。
例えば「ずっと1,000円のときに購入した人」と「1,000円・500円・800円という値動きの中でドルコスト平均法を続けた人」を比べると、後者のほうが平均購入単価が低くなる場合があります。
その結果、高値でまとめて購入してしまうリスクを抑えやすくなるのです。
ただし、ドルコスト平均法は損失を防ぐ魔法の方法ではありません。
購入した商品そのものの価値が長期間下落した場合には、損失が発生する可能性があります。そのため、投資先の選択も重要です。
「一括投資」と「積立投資」の決定的な違い
もしあなたが「手元に30万円あるから、今すぐ一気に買ってしまおう（一括投資）」と考えた場合、その時の価格がたまたま「一番高いタイミング（高値づかみ）」だったらどうなるでしょうか？
- 一括投資：一番高い価格で買ってしまった場合、その後に価格が下がり続けると、長い間、損をした状態が続いてしまいます。「あのとき買わなければよかった…」と後悔し、精神的にもつらい日々が続くことになります。
- 積立投資：高いときも安いときも少しずつ買い続けるため、高値づかみのリスクを分散できます。価格が下がっても、同じ金額でより多くの口数を購入できるため、値動きに振り回されにくくなり、精神的な負担を軽減しやすくなります。
もちろん、「一括投資をしたタイミングがたまたま安値だった」という場合は、一括投資のほうが大きな利益を生むこともあります。しかし、「最安値で買う」タイミングを正確に予測できる人は、プロでもほとんどいません。
だからこそ、タイミングを気にせず続けられる「積立投資×ドルコスト平均法」は、初心者にも続けやすい投資方法として広く活用されています。
結論：新NISAは、焦らず積立投資を続けることが大切
ドルコスト平均法は、「いつ投資を始めたら良いかタイミングがわからない」という初心者が抱えやすい悩みを和らげてくれる考え方です。
「今は株価が高いから待ったほうがいい？」「もしかしたらもっと下がる？」そうした悩みを減らすことができます。
大切なのは、「始めること」と「続けること」です。
少額からでも始めることができます。
まずは自分が無理なく続けられる金額を設定し、長期的な視点で取り組むことが大切です。
新NISAの「つみたて投資枠」は、ドルコスト平均法を実践しやすい制度です。
焦らず長期的な視点で続けることで、資産形成につながる可能性があります。
【免責事項】
※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品を推奨するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。最終的な判断はご自身でお願いいたします。
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